


宝石みのわの取り扱うダイヤモンドは、紛争地域以外から採掘されたダイヤモ
ンド、すなわち 紛争地フリーダイヤモンド (Conflict-free diamonds)です。
このような日本を含む参加71カ国でダイヤモンドを輸入する際に輸出国政府により承認された特別経路
を通ったことを示すキンバリー・プロセス証明書が発行されたダイヤモンドで、
汚れのないダイヤモンドを当方では「プリンセスダイヤモンド」と呼んでいます。
また、ダイヤモンド仕入れの際確かな経路を通過したダイヤモンドの証にインボイスが記載された
ダイヤモンドには、紛争地域から供給されたものでなく正当な流通を通過したことを
保証するインボイス(宣誓文)を添付し、
紛争と関連性のないことを証明することができます。

安心と信頼のために。
お客様にお渡しする全ての商品には、
宝石みのわオリジナルのギャランティーカード(品質保証書)をお付けいたしております。
ダイヤモンドをご成約のお客様にはさらに、
■ダイヤモンド鑑定書(ダイヤモンドグレーディングレポート)
■「コンフリクトフリーダイヤモンド・インボイス」の証明書をお付けいたしております。
DIAMOND GRADING REPORT
米国宝石学会(GIA)AGL (宝石鑑別団体協議会) に加盟する日本2大機関
■ 中央宝石研究所(CGL)■AGTジェム・ラボラトリー
日本国内のダイヤモンドは、
4C (カラー、クラリティ、カット、カラット) を定めたGIA(米国宝石学会)基準をベースとした
AGL (宝石鑑別団体協議会) 基準で厳正に鑑定されています。
鑑定書 (ダイヤモンドグレーディングレポート) 及び鑑別書は、
AGL (宝石鑑別団体協議会)に加盟する 中央宝石研究所 (CGL) 、
AGTジェム・ラボラトリー の2社の鑑定機関において、
第三者的な立場で公正に鑑定&鑑別がされています。
この三機関は日本の鑑定機関の中でもダイヤモンドの取扱い量、
鑑定実績が最も多く、信頼の厚い鑑定機関となっております。
■中央宝石研究所
1970年に設立され、常に最新・正確な器材・技術・情報で公平に対処することをモットーとした、
信頼性に定評がある国内最大手の鑑定機関です。 ベルギーにある、
世界的な権威を誇る鑑定書発行機関 HRD (ダイヤモンド・ハイ・カウンシル)(*1) と提携関係にあり、
日本におけるダイヤモンド鑑定では国内最大シェアーを誇ります。
また、鑑定書 (ダイヤモンドグレーディングレポート) の発行部数は世界最大級を誇り
日本の宝石業界における標準的な存在になっています。
ハートアンドキューピット (H&C) を世界で初めてダイヤモンドサブレポートとして添付したり、
開発を行ったりするなど、ダイヤモンド鑑定分野での先駆的存在でもあります。

社会に貢献するダイヤモンド
私達の販売する「ダイヤモンドの収益」は一部産出国の医療や教育に役立っています。
THE REVENUES GENERATED FROM DIAMOND ARE TRANSFORMING
THE LIVES OF OUR PEOPLE
「ダイヤモンドの収益が、国民の生活の改善に役立っています。」
ボツワナ政府 DiamondFacts.org (Japanese)
キンバリープロセスとシステム・オブ・ワランティー
紛争地域以外から採掘されたダイヤモンド (コンフリクトフリーダイヤモンド) を証明する規格として存在するのが
キンバリー・ プロセス (KPCS) とシステム・オブ・ワランティーです。
キンバリー・プロセスとは
ダイヤモンド原石を輸出入する際、密封された容器に入れ、ダイヤモンドが紛争と 関係のない地域から
供給されていることを示す、識別番号の付いた政府認証の 証明書を添付することを参加各国の政府に義務付ける
「キンバリー・プロセス」と 呼ばれる協定が策定されました。
これは、ダイヤモンドの不正取引を阻止するための国際認定制度であり、参加71カ国がキンバリー・プロセス証明制度を
法律に採択しており、当然日本もこのキンバリー・プロセスに参加しています。
今現在紛争地域から日本に入ってくる確率は1%です。99%が紛争地域以外で採れたダイヤモンドなので
日本の何処の宝石店でも安心してご購入いただけると思います。

社会に貢献するダイヤモンド
ダイヤモンドの所有権が移転する際に、製造業者や取引業者が、紛争地域から供給されたものでなく
正当な流通を通過したことを保証するインボイス(宣誓文)を添付し、紛争と関連性のないことを証明する制度のことです。
DiamondFacts.org(Japanese)
世界ダイヤモンド取引所連盟 (WFDB) と国際ダイヤモンド製造協会 (IDMA) によるワールド・ダイヤモンド・カウンシル (WDC) と
社団法人日本ジュエリー協会より引用